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山形県寒河江市[エコタウン南部]>分譲住宅地販売中!子育てに最適立地!

2020年5月18日
山形県寒河江市の子育てエコタウン南部・分譲住宅情報>寒河江市高屋北江 分譲地情報更新しました。

山形県寒河江市の住宅メーカー・サトー住販の分譲住宅地/寒河江の不動産・分譲住宅地>寒河江江子育てエコタウン南部>南部小学校と寒河江保育所寒河江幼稚園が徒歩3分の好立地

<開発許可済>「建築条件付分譲地」

高性能住宅!耐震等級3・外張り断熱(H28年基準)温熱等級4の長期優良住宅仕様


 その目で見て触れてください!     
YoeTubeでサトー住販の家
寒河江エコタウン分譲中

 [エコタウン南部]区画図
[エコタウン南部]分譲価格

 [エコタウン緑町]no.9 現況写真[エコタウン南部]no.9区画
 
no.9現況 撮影:R2年4月撮影

 [エコタウン南部]no.16 現況写真   [エコタウン南部]no.16区画
  no.16現況 撮影:R2年4月

寒河江エコタウン南部  完成・現場 住宅見学会随時開催。

大容量の太陽光発電(10kw以上)搭載ゼロ・エネ住宅で光熱費0円&売電収入で
毎月のご負担が軽減されます。

土地 新築住宅:自己資金0円でも月々6万円~の返済プランをご提案!

(長期優良住宅仕様で35年固定金利フラット35Sがご利用できます。
 ボーナス返済なしの毎月返済プランです。ご相談ください。)

徒歩5分圏内寒河江市南部小学校寒河江第二幼稚園、寒河江し南部保育所が揃い、お子様のいるファミリーには絶好の教育環境が整っています。JR南寒河江駅やコンビニにも近く、大型スーパーも車で5分以内の魅力的な立地です。
[エコタウン南部]案内図

<土壌汚染があるとの風評被害について>

土壌汚染防止法上の土壌汚染はまったくありません。また改正土壌汚染防止法(H22年)施行後に義務付けられた2年にわたる地下水分析調査(年4回×2年間 計8回をh24年8月まで)でも異常がないことを証明していますので「土壌汚染があるとの風評被害」についてはまったく該当いたしません。この事実と公的な分析dataは山形県と寒河江市に報告済でありますのでご安心ください。尚、 詳しい資料を準備しておりますのでご請求ください。

<案内図>

物 件 名 寒河江エコタウン南部 分譲住宅地 物件概要 「建築条件付」
所 在 地 山形県寒河江市大字高屋字北江60番1ほか
交    通 JR左沢線(フルーツライン)南寒河江駅徒歩11分(770m)
総区 画数 23区画 現在販売区画数 2区画
開発 面積 7309.43㎡ 区画 面積 207.85㎡~300.04㎡
価       格 553万円~907万円
用地 地域 指定無し 地       目 宅地
建 ペイ 率 60% 容  積  率 200%
設備の概要 市上下水道、電気(東北電力) 道路の幅員 造成地内道路6m 市道8.5mに拡幅アスファルト舗装
工事の完成予定年月日 平成25年3月末日 開発許可番号 平成24年10月3日許可指令村総建 第5022号
 取引条件の有効期限  令和2年8月末日  取引 態様  売主
 お問合せ先   

株式会社サトー住販  (サトージュウハン/sato jyuuhan)

お問い合わせは 本社/TEL0237-84-5061 FAX0237-86-5442

フリーダイヤル0120-3118-39 e-mail info@jyuuhan.co.jp

□宅地建物取引業 山形県知事(6)1708号  □建設業 建築工事業山形県知事(般27)200510号

□建築設計事務所登録(2302)2373号

---------加盟団体-------------

社団法人 山形県宅地建物取引業協会会員     東北地区不動産公正取引協議会加盟

社団法人 山形県宅地建物取引業保証協会会員  社団法人 日本木造住宅産業協会会員

 

 建築条件付分譲とは

この土地は土地売買契締結後3ヶ月以内に当社と住宅建築請負契約を結んでいただくことを

停止条件に販売します。土地契約後直ちに建築設計の協議をしていただきますが、3ヶ月以内

に住宅の建築請負契約が成立しない場合は、売買はなかったことになり、申込み金その他お

預かりした金銭は全額無条件で返還します。   

 ※上記参考プランは1例ですので必ず採用する義務はありません。自由設計(フリープラン)を標準としていますの

でご希望プランにてご検討いただけます。

本分譲地の問い合わせはフリーダイヤル0120-3118-39または本社TEL0237-84-5061

でお願いいたします。「寒河江エコタウンの件で」とお伝えいただきますとスムーズです。

e-mailでのお問い合わせはこちらをクリック!

土壌汚染防止法および改正土壌汚染防止法上の土壌汚染は完全にありません。